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企業において、従業員の健康を守る取り組みが増えているようです。
4月1日の日経夕刊から抜粋します。
社員の健康、私が守る
ここから
従業員の健康促進に取り組み、企業の成長力につなげる「健康経営」が産業界の新たな潮流になってきた。
長時間労働の見直しで生産性を上げつつ、医療費や保険料を抑制できるという実利も大きいからだ。
異業種交流や自治体、官公庁を通じて取り組みが広がるなか、各所で旗振り役として実績を上げている人たちがいる。
ここまで
企業の最高経営責任者のことを「ＣＥＯ」と呼んだりしますが、最高人事責任者のことを「ＣＨＯ（Chief Human Officer）」と呼ぶことがあります。
その「ＣＨＯ」を少しもじって、「ＣＨＯ（チーフ・ヘルス・オフィサー、最高健康責任者）」という肩書を作った会社さえもあるそうです。
その最高健康責任者が旗振り役となり、「健康経営」を推進している会社が出始めているそうです。
大手企業では、健康診断を受診しないとボーナスを減らしたり、健康診断の結果が良くない社員を集めて合宿を開く会社もあるそうです。
長時間労働で頑張る社員を多く抱えるよりも、健康的な従業員を多く抱える会社が今後生き残っていくのかもしれませんね。
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